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日本国内の検索エンジンシェア率は、いくつかの調査会社が公開している
日本国内でどの検索エンジンがどれだけ使われているかは、StatCounterの「Search Engine Market Share Japan」など、いくつかの調査会社が公開しています。広告運用の提案資料などで引用されることも多い数値ですが、使う前に知っておいたほうがよい注意点があります。
シェア率の数値をそのまま受け取ってはいけない理由
1. 民間の推計値であり、調査対象のサイト群に偏りがある
StatCounterは自社のFAQで、調査方法について次のように説明しています（2026年11月時点で確認）。
Statcounter is a web analytics service. Our tracking code is installed on more than 1 million sites globally.
つまり、自社のトラッキングコードを設置しているサイト群への訪問者の行動を集計した数値であり、日本全体の検索利用を無作為に抽出した調査ではありません。また、StatCounterは次のようにも説明しています。
We do not impose artificial weightings on our stats - this is a conscious and deliberate decision.
国や地域による重み付けの補正をあえて行わない方針のため、調査対象サイトの業種や地域が偏っていれば、その偏りがそのままシェア率に反映されます。
2. クローラーなどのアクセスが混ざる可能性がある
StatCounterは「ボットを識別し、集計に含めないようにしている」と説明しています。
We identify bots and prevent them from being recorded in our stats.
ただし、これは「識別して除外する努力をしている」という説明であり、すべてのボット・クローラーのアクセスを完全に排除できるとは明記されていません。実際に、StatCounterの同一調査でも月によって特定の検索エンジンのシェアが大きく変動することがあり、こうした要因が影響している可能性があります。単月の数値だけで「どのエンジンが伸びている・縮んでいる」と判断するのは避けたほうが安全です。
3. Yahoo!はGoogleの検索技術を使っている
Googleは2010年7月27日の公式ブログで、ヤフー株式会社とのライセンス契約について次のように説明しています。
ヤフー株式会社に対して再び検索技術をライセンス提供することになった
つまり、Yahoo! JAPANの検索結果はGoogleの検索技術がベースになっています。調査結果で「Google」と「Yahoo!」が別の検索エンジンとして集計されていても、検索結果の裏側の仕組みは共通している、という点を踏まえて数値を読む必要があります。
実務ではどう使えばいいか
以上のとおり、シェア率の具体的な数値（何%か）は調査会社・調査時点によって幅が出るため、本記事では特定の数値を根拠にすることは避けています。それでも、Googleが国内で大きなシェアを持っていること自体は、StatCounterをはじめ複数の調査でおおむね共通して見られる傾向です。検索連動型広告を検討する際は、Googleを基本に、Yahoo!やBingへ範囲を広げていくことで取りこぼしを減らすという大枠の判断材料として使うのが実務的です。具体的な配分は、自社の実際の検索広告・SEOの流入データを見ながら調整してください。
国内のインターネット利用率
総務省「令和8年版 情報通信白書」（2026年11月時点で確認）によると、2025年のインターネット利用者の割合は85.7%となっています。若年層を中心に、検索エンジンを使わずSNSのプラットフォーム内で情報を探すユーザーも増えてきています。
検索エンジンだけに依存せず、自社のサービスがどの媒体に合うのかをテストマーケティングで見極めていく必要があります。